
これはスポーツ庁の室伏長官が24日の記者会見で明らかにしました。
国は部活動と教員の働き方改革を両立させるため、中学校の休日の部活動を、地域のスポーツクラブなどに移行していく取り組みを今年度から段階的に進めていますが、地域によっては指導者が不足し子どもの運動機会に格差が生まれるといった課題が指摘されています。
そこでスポーツ庁は、新年度、スポーツ庁のホームページに特設サイトをつくり、子どもたちのレベルに応じて、多様な運動の技術を学ぶことができる、動画コンテンツを作成して掲載するということです。
これを見てもらうことによって、指導者が不足する地域の子どもたちなどにも主体的に運動に取り組んでもらおうというねらいがあります。
また、競技団体や大学、民間企業などもより専門的な動画を提供してもらえるよう呼びかけて協力を求め、特設サイトに動画コンテンツをまとめて掲載することで子どもたちの多様なスポーツ活動を支援していきたい考えです。
室伏長官は「デジタル動画の活用で、子どもたちの主体的な学びを後押しし、楽しみながら自身の課題や目標に向かって意欲的に取り組む習慣をつくることにもつながると思う」と話していました。
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