【主張】国立競技場の活用 スポーツ界は知恵を絞れ - 産経ニュース

東京五輪・パラリンピックの開催から１年がたち、東京大会に向けて新設された競技施設は稼働を再開させている。

開閉会式などの会場となった国立競技場は、２０２５（令和７）年に世界陸上選手権の舞台となることが、７月に決まったばかりだ。

感動や興奮の記憶をとどめた「レガシー（遺産）」として、国民に長く愛され、活用される競技場であってほしい。

年間２４億円の維持費には、社会の理解も必要だ。「負の遺産」と批判されぬためにも、スポーツ界が自らの社会的な価値を高め、活用の方策を考える過程に積極的に関与しなければならない。

一時は「球技専用化」の方針が示され、撤去の方向にあった陸上用トラックは、曲折を経て残されることになった。コンサートの舞台設営や重機での運搬作業を行う上で、「残した方がいい」とする民間事業者の意向に配慮した跡もうかがえる。

競技場としての用途は、「主」ではなく「従」ということか。五輪を成功させた国で、スポーツが低く見られているのは残念だ。

忘れてならないのは、満員の観客席は感動と興奮を生み出し、競技会場の盛り上がりは白熱の攻防やアスリートの高度な技を引き出すということだ。６万人超の観衆を収容できる国立競技場は、存在自体が日本スポーツ界にとっての財産でもある。

いまはない旧国立競技場は、サッカー界やラグビー界の「聖地」と呼ばれた。今の「国立」も、大舞台の会場として活用を続けることで、競技者の憧れを集める施設に育てなければならない。

７月２０日に国立競技場で行われたサッカーのフランス１部リーグの強豪パリ・サンジェルマンとＪ１川崎の親善試合は、今後の模範となるイベントだろう。

約６万５千人の観衆を集め、ＶＩＰルームでの食事などが付いた１００万円の特別券も含め、チケットは完売した。「スポーツの価値」とはそういうものだ。

大がかりなスポーツイベントが常時、開催できるわけではない。数十年に１度の世界陸上に過大な期待をかけても解決策にはなるまい。「国立」にどのような付加価値をつけ、社会に示すのかは、スポーツ界がこれから背負い続けてゆく課題である。各競技団体は知恵を絞ってほしい。

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