県内では、これまでにもいくつもの企業スポーツが会社の業績悪化により廃部を余儀なくされてきました。
地元のスポーツ振興にもひと役買ってきた企業スポーツの今後について、専門家に話を聞きました。
（公益財団法人笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所・武藤泰明所長）
「企業スポーツを持っていると、プラスの効果がとても高い。間違いなく企業の好感度が上がる。コストの割にプラスがとても大きい」
東京のスポーツ政策研究所の武藤泰明所長は企業スポーツの効果をこう説明した上で「過去にも不況の度に存続の危機にさらされてきた」と指摘します。
県内でも、Ｖリーグを２度制覇した東北パイオニアの女子バレーチームが会社の業績不振で２０１４年に廃部になるなど、多くの企業スポーツが姿を消しました。
（公益財団法人笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所・武藤泰明所長）
「歴史的な低金利とコロナで、地域金融機関はいま瀬戸際。お金をかけて企業スポーツを保有維持することの合理性がなくなる」
ただし、きらやか銀行の場合、約２０人いる野球部員は全員が「銀行員」で、午前中は銀行に勤めて午後から練習をしています。
部員が競技に専念するケースと異なり人件費が抑えられるため、維持費は年間数千万円程度と企業スポーツの中では決して高くありませんが…。
武藤所長は今後のあり方について１つの企業でチームを支えるのは限界があるとして、「複数の企業で支える形も選択肢の１つ」と指摘します。
（公益財団法人笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所・武藤泰明所長）
「一番有名な例がバレー女子チャレンジリーグで黒部アクアフェアリーズというのがあるが、富山国体の時に女子バレーチームを作った。解散するのもったいないので１０社ぐらいで集まって１社１～２人ずつ雇用して成り立っているチーム」
地元の１１社が分担して部員を雇うというチームです。
複数の企業が関わることで１社で抱える「リスク」が減るだけでなく、企業スポーツがもたらすプラスの効果を地域内で共有することもできます。
（公益財団法人笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所・武藤泰明所長）
「『いったん地域チームにします』とか、もし続けたいのだったらそういう努力をしてほしい」
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