ｅスポーツビジネス拡大、３年後に国内市場規模１７９億円見込む…選手の声で食品開発も - 読売新聞オンライン

　対戦型ゲームの腕前を競う「ｅスポーツ」を巡るビジネスが拡大している。顧客開拓や地域おこしにつなげようと、専用施設を開いたり、選手を支援したりする動きが相次いでいる。地元・愛知で開催されるアジア競技大会も追い風にしたい考えだ。（杉本要）

　今月３日、名古屋市の「ポートメッセなごや」で開かれたｅスポーツ大会。キーボードやマウスでキャラクターを巧みに操る選手に７００人以上のファンの視線が注がれる。勝利を告げる実況に、どよめきや歓声が上がった。ネットでのライブ配信には最大で約３５００人が同時に接続し、対戦を盛り上げた。

　大会はＫＤＤＩ系の通信会社・中部テレコミュニケーション（名古屋市）が主催した。名古屋・栄の「パルコ」に２０１９年１１月、ｅスポーツ専用施設を開設し、大会の運営や選手の育成、企業へのｅスポーツの利用提案に取り組んでいる。

　当初は首都圏から進行や音響、照明などの人材を招いていたが、約２年かけて運営スタッフを育成。今は年間１５０回以上のｅスポーツイベントを自前で開催する。多くの通信を伴うｅスポーツは有望市場で、横井和英執行役員は「市場拡大を牽引（けんいん）していく」と意気込む。

　日本ｅスポーツ連合（東京）によると、１８年に４８億円だった国内市場規模は２５年に１７９億円に成長する見込みだ。同連合傘下で、ｅスポーツの普及活動などを行う愛知ｅスポーツ連合の片桐正大代表理事は「立ち上がったばかりで、今なら市場形成に参加するチャンスがある。単なるゲームと捉えず、多くの波及効果を持つ新産業として捉えてほしい」と訴える。

　東海企業も、様々なアプローチでｅスポーツに参入している。

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