県は、対戦型ゲームの腕を競う「eスポーツ」を活用した地域活性化策に乗り出す。23日に城崎温泉で大会を初開催し、温泉街にプレーを体験できる会場を設けてイベントを盛り上げる。ファンらが詰めかけ、誘客に期待がかかる一方、影響は限定的との意見もあり、経済効果は未知数な面もある。(鈴木彪将)
第2会場に神戸
大会のタイトルは、「HYOGO eスポーツフェスタin城崎温泉」。メイン会場は「城崎文芸館」(豊岡市城崎町)で、約100人を収容できるロビーに大画面モニターを設置し、プレーを解説する実況者も呼ぶ。県の担当者は「eスポーツは若い人を中心に競技人口が増えているので、多くのファンに現地に足を運んでもらいたい」と語る。
第2会場として、eスポーツの体験施設「エスパークルコウベ」(神戸市中央区)を使用し、城崎文芸館とオンラインで結んでプレーができる。
競技に使用する対戦型シューティングゲーム「VALORANT(ヴァロラント)」は、月間のプレーヤー数が世界で1500万人とされる人気作。3対3のチーム戦で、最大16チームによるトーナメント戦で争う。上位入賞者には、県の魅力をPRするため、カニや但馬牛などの地場産品を贈る予定という。
eスポーツを地域振興にいかそうと取り組む自治体は全国に多数ある。官民挙げて普及を目指す富山県では、競技団体や企業と連携し、「トヤマゲーマーズデイ」を開催。コロナ禍前の2019年に高岡市で開かれた大会には、県内外から約3500人が来場し、大きな盛り上がりを見せた。
ただ、eスポーツが与える地域経済への波及効果はあまり見込めないとの見方もある。三菱UFJリサーチ&コンサルティングの調査では、▽ゲームは企業が所有し、グッズ販売などの収益活動が容易に行えない▽リモートで観戦できるため、現地を訪れる人が少なく、飲食やホテル需要が得がたい――との課題を挙げる。
業界の動向に詳しい同社の鈴木大拙さんは「eスポーツで町が潤うという過剰な期待はせず、交流促進の一助になるといった現実的な目標を置く視点が大切だ」と指摘する。
県は7月、有識者によるeスポーツの検討会議を発足させ、地域の発展にどうつなげていくか、議論を進めている。今回の大会を実証実験と位置づけて地域経済への影響を検証し、今後も継続して開催していくことを目指す。23日の大会に足を運んでPR役を担う斎藤知事は「都心での開催が多いeスポーツで、地域の活性化にトライしたい」と期待する。
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